民法（～2019年）

本條以下第六百六十四條ニ至ルマテハ受寄者ノ寄託物返還ノ義務ヲ定メタルモノナリ而シテ本條ニ於テハ先ツ原則トシテ寄託者カ何時ニテモ寄託物ノ返還ヲ請求スルコトヲ得ルコトヲ規定セリ而シテ是レ寄託物返還ノ時期ヲ定メタルト否トヲ問ハサルナリ慨シ寄託ハ寄託者ノ利益ノ爲メニ之ヲ爲スヲ常トスルカ故ニ假令寄託物返還ノ時期ヲ定ムルモ是レ專ラ寄託者ノ利益ノ爲メニ定メタル期限ト看做シ寄託者ニ於テ何時ニテモ之ヲ抛棄シテ物ノ返還ヲ請求スルコトヲ得ルモノトシタルナリ但是レ唯當事者ノ意思ヲ推測シテ設ケタル規定ナルカ故ニ若シ當事者カ反對ノ意思ヲ表示シタルトキハ當ニ之ニ從フヘキモノトス例ヘハ受寄者ニ於テ物ヲ使用スル權利ヲ有スル場合ハ勿論時トシテハ意外ノ時ニ返還ノ請求ニ遭ヒ其物ヲ倉庫中ヨリ取出シ又ハ他人ヲシテ物ヲ保管セシムル場合ニ於テハ其者ヨリ之ヲ取返ス爲メ尠カラサル混雜ヲ來スコトヲ厭イテ特ニ寄託物返還ノ時期ヲ確定シ其以前ニ於テハ其返還ヲ爲ササルヘキコトヲ定ムルコトアルヘシ

民法第６６２条の規律に付け加えて，有償の寄託について，同条による返還の請求によって受寄者に損害が生じたときは，寄託者は，その損害を賠償しなければならないものとする。

民法第６６２条は，当事者が寄託物の返還の時期を定めたときであっても，寄託者は， いつでもその返還を請求することができるとするが，これによって受寄者に生じた損害を賠償しなければならないことについては，争いがない。本文は，このような異論のない解釈を明らかにするものであり，前記１(1)イ第２文と同様の趣旨である。