民法（～2019年）

本條ハ弁濟ノ充當ニ關スル規定ヲ以テ相殺ニ準用セルモノナリ蓋シ相殺ハ二重ノ弁濟ニ均シキ效力ヲ生スルモノナルカ故ニ之ニ弁濟ニ關スル規定ヲ準用スルコトヲ得ヘキハ固ヨリ當然ナリシコウシテ相殺スルコトヲ得ヘキ債權カ數多アル場合ニ於テハ相殺ニ因リテ其孰レヲ消滅セシムヘキカヲ知ルノ必要アリシコウシテ之ニ關シ弁濟ノ充當ト異ナリタル規定ヲ設クルノ理由ナキカ故ニ全ク弁濟ノ充當ノ規定ヲ以テ玆ニ準用セリ即チ（第一）相殺ノ意思表示ヲ爲スモノカ數個ノ債務ヲ負フ場合ニ於テハ其相殺ノ意思表示ヲ爲スト同時ニ孰レノ債務ニ付テ相殺ヲ爲スカヲ指定スルコトヲ得ヘシ（四八八、一項）（第二）若シ其者カ自ラ相殺スヘキ債務ヲ指定セサルトキハ相手方ハ自己ノ便宜ニ從ヒ其孰レノ債務ニモ充當スルコトヲ得ヘシ（同條二項）（第三）若シ雙方共ニ右ノ指定ヲ爲ササリシトキハ第四百八十九條ニ從ヒ相殺スヘキ債務ヲ定ムヘキモノトス但元本ノ外利息及ヒ費用アルトキハ先ツ費用ヲ消滅セシメ次ニ利息ニ及ヒ最後ニ元本ヲ消滅セシムヘキモノトス（四〇一）若シ相殺ヲ對抗スルモノカ數多ノ債權ヲ有スル場合ニ於テハ苟モ其債權カ相殺ノ條件ヲ具備スル以上ハ其孰レヲ以テ相殺ヲ爲スモ敢テ妨ケ爲シ何トナレハ相殺ハ素ト當事者ノ一方ノ意思表示ニ因リテノミ之ヲ行フヘキモノナルカ故ニ其者ハ甲ノ債權ニ付テハ相殺ノ意思表示ヲ爲スモ乙ノ債權ニ付テハ之ヲ爲スコトヲ欲セサルコトアルヘシ故ニ此場合ニ於テハ直チニ第四百八十八條ノ文字ヲ適用スヘカラススヘカラク弁濟ノ意思表示ノ意味ヲ決スルハ弁濟者ノ意思ニヨルヘキト同シク相殺ノ意思表示ノ意味ヲ決スルモ亦其表意者ノ意思ニヨルヘシ是レ準用ノ準用タル所ナリシコウシテ若シ其者カ孰レノ債權ヲ以テ相殺ヲ爲スカヲ指定セサリシトキハ相手方ニ於テ直チニ其充當ヲ爲スコトヲ得ヘク（四八八、二項）若シ相手方ニ於テモ其充當ヲ爲ササリシトキハ又第四百八十九條ヲ準用スヘキモノトス且第四百九十一條ノ規定ハ此場合ニ於テモ亦之ヲ準用スヘキハ固ヨリ論ヲ待タサル所ナリ

民法第５１２条の規律を次のように改めるものとする。

(1)　相殺をする債権者の債権が債務者に対して負担する債務の全部を消滅させるのに足りない場合において，当事者間に充当の順序に関する合意があるときは，その順序に従い充当するものとする。

(2)　上記(1)の合意がないときは，相殺に適するようになった時期の順序に従って充当するものとする。

(3)　上記(2)の場合において，相殺に適するようになった時期を同じくする債務が複数あるときは，弁済の充当に関する規律（前記第２２，７）のうち，法定充当の規律を準用するものとする。

相殺の充当に関して，合意がある場合には合意に従って充当されることを明らかにするとともに，充当に関する合意がない場合に，複数の債務を相殺するときには，相殺適状となった時期の順序に従って相殺するとした現在の判例法理（最判昭和５６年７月２日民集３５巻５号８８１頁）を明文化するものである。もっとも，相殺に遡及効を認める場合には，指定充当を認めることが整合的ではないとする指摘を踏まえて，指定充当を認めないこととして判例法理を修正している。