民法（～2019年）

三　弁濟ノ目的

本條ハ所謂代物弁濟（Datio　in　solutum、dation　en　payement、Angabe　an　Zahlungsstatt）ニ付テ規定セリ代物弁濟トハ債務ノ目的以外ノ給付ヲ爲シテ之ヲ弁濟ニ充ツルヲ謂フ例ヘハ金一万圓ヲ払ウヘキ義務アル場合ニ於テ不動產ノ所有權ヲ与エテ之ニ代フルノ類是ナリ代物弁濟ノ性質ニ付テハ古來大ニ議論アリテ或ハ賣買ナリトイヒ或ハ弁濟ナリトイヒ或ハ更改ナリト謂ヘリ余ハ此第三說ヲ可トスル者ナリ其賣買ナルモノハ一方ハアル權利ヲ得ンコトヲ欲シ他ノ一方ハ之ニ對シテ金錢ヲ得ンコトヲ欲スルニ因リテ成ルモノナルニ代物弁濟ノ場合ニ於テハ當事者ノ意思ハ專ラ債務ヲ消滅セシメント欲スルニ在リ唯債務者ニ於テ債務ノ目的タル給付ヲ爲スヲ不便トシ之ニ代エテ他ノ便利ナル給付ヲ爲シ以テ其債務ヲ消滅セシメント欲スルモノニシテ債權者モ亦其意思ヲ採用シ其債務ノ消滅ヲ承認スルモノニ外ナラス故ニ當事者ノ意思ニ於テ兩者ノ間ニ著シキ徑庭アリト謂ハサルコトヲ得ス然リト雖モ之ヲ以テ弁濟ナリト爲スニ至リテハ又謬レリ其弁濟ナルモノハ履行即チ債務ノ目的タル給付ヲ爲スニ因リテ債務ヲ消滅セシムルノ謂レナリ然ルニ代物弁濟ノ場合ニ於テハ債務ノ目的以外ノ給付ヲ爲スモノナルカ故ニ之ヲ以テ原債務ノ履行ナリト謂フコト能ハサルハ三尺ノ童子ト雖モ之ヲ知ラン若シシカラハ之ヲ更改ナリト爲スニ非スンハ到底其說明ヲ爲スコト能ハサルヘシ即チ當事者ハ先ツ原債務ノ目的ヲ變更シ例ヘハ金錢ニ代フルニ不動產ヲ以テシ然ル後直チニ其第二ノ債務ヲ履行スルトキハ是レ所謂代物弁濟ナリ故ニ本條ニ規定スルモノノ外總テ更改ニ關スル規定ヲ適用スヘキモノトス例ヘハ第五百十七條ノ規定ハ代物弁濟ニ適用スヘキモノトス然リト雖モ本條ニ於テハ當事者ノ意思ヲ考エ且實際ノ便利ヲ圖リ弁濟ト同一ノ效力ヲ有スルモノトシタルカ故ニ第四百九十九條以下ノ代位ニ關スル規定其他弁濟ノ規定ニシテ性質上此場合ニ適用スルコトヲ得ルモノハ皆之ヲ適用スルヘキモノトス

代物弁濟カ本來更改ノ性質ヲ有スルニ因リテ生スル一ツノ結果ハ代物トシテ給付シタル權利カ他人ニ屬セシ場合ニ於テハ第五百五十九條以下ノ規定ニ因リ債務者ハ買主ト同一ノ担保義務ヲ有スルモノトス蓋シ更改ノ有償契約ナルコトハ人ノ爭ハサル所ナリ然ルニ賣買ノ規定ハ之ヲ他ノ有償契約ニ準用スヘキモノトス若シ之ヲ純然タル弁濟ナリトイハハ同一ノ規定ヲ適用スルニ付キ多少疑アルヘシ

當事者ハ往往ニシテ代物弁濟ノ予約ヲ爲スコトアリ名ケテ之ヲ任意債務（Obligation　facultative）ト謂フ例ヘハ債務者カ債務ヲ負担スル初ニアタリテ債權者ト約シテ曰ハン吾ハ汝ニ金一万圓ヲ与ウルコトヲ約ス然レトモ若シ期限ニ至リテ之ヲ与ウルヲ不便トスルトキハ某ノ不動產ヲ与エ以テ其弁濟ニ充ツヘシト是レ即チ任意債務ナリ而シテ其性質ヲ探求スレハ代物弁濟ノ予約ニ過キサルコトハ多弁ヲ費ヤサスシテ明カナリ（三〇頁）

民法第４８２条の規律を次のように改めるものとする。

(1)　債務者が，債権者との間で，その負担した給付に代えて他の給付をすることにより債務を消滅させる旨の契約をした場合において，債務者が当該他の給付をしたときは，その債権は，消滅するものとする。

(2)　上記(1)の契約がされた場合であっても，債務者が当初負担した給付をすること及び債権者が当初の給付を請求することは，妨げられないものとする。

本文(1)は，代物弁済契約が諾成契約であることと，代物の給付によって債権が消滅することを条文上明らかにするものである。代物弁済契約が要物契約であるという解釈が有力に主張されているが，これに対しては，合意の効力発生時期と債権の消滅時期とが一致することによって，代物の給付前に不動産の所有権が移転するとした判例法理との関係などをめぐって法律関係が分かりにくいという問題が指摘されていた。このことを踏まえ，合意のみで代物弁済契約が成立することを確認することによって，代物弁済をめぐる法律関係の明確化を図るものである。

本文(2)は，代物弁済契約が締結された場合であっても，債務者は当初負担した債務を履行することができるとともに，債権者も当初の給付を請求することができることを明らかにするものである。代物弁済契約の成立によって，当初の給付をする債務と代物の給付をする債務とが併存することになるため，当事者間の合意がない場合における両者の関係についてルールを明確化することを意図するものである。